建設業は、職場での熱中症が多く発生している業種の一つです。建設現場では、直射日光や地面からの照り返しを受けながら作業することがあります。2025年6月からは、熱中症のおそれがある作業を行う企業に、重症化を防ぐための対応が義務付けられました。

本記事では、熱中症対策の義務化について、対象となる作業や企業が整えるべき体制を説明します。建設現場で実践できる予防策と対処法も取り上げますので、ぜひ自社の熱中症対策にお役立てください。

建設現場の熱中症対策が義務化？企業に求められる対応とは

6月 1, 2025 に改正労働安全衛生規則が施行されました。一定の高温環境で作業を行わせる事業者には、熱中症のおそれがある人を早く見つけ、重症化を防ぐための体制づくりが義務付けられています。

義務化されたのは、すべての建設現場へ冷房設備を導入することではありません。報告体制を整え、対応手順を作成し、その内容を作業者へ周知することです。

① 義務化の内容を確認する

熱中症対策が義務化されるのは、WBGT28度以上または気温31度以上の環境で、連続1時間以上または1日4時間を超えて行うことが見込まれる作業です。

WBGT（暑さ指数）は、気温や湿度、日射などから熱中症の危険性を評価する指標です。義務化の対象は屋外作業に限らず、条件を満たす建物内や地下での作業も含まれます。

参考：厚生労働省「労働安全衛生規則の一部を改正する省令の施行等について」

② 報告体制を整える

企業は、熱中症のおそれがある作業者を早期に発見できる報告体制を整える必要があります。作業者本人が症状を自覚した場合だけでなく、周囲の人が異変に気づいた場合も、責任者へ報告できる仕組みにしましょう。

企業は報告を受ける責任者と連絡方法を定め、すべての作業者が報告先を確認できる状態にしておくことが大切です。

元請会社と複数の協力会社が同じ建設現場で作業する場合は、関係する各事業者に熱中症対策を講じる義務が生じます。会社の違いにかかわらず異変を報告できるよう、現場全体で報告先を共有しましょう。

③ 症状への対応手順を作成する

企業は、熱中症が疑われる作業者を発見したときに備えて、症状の悪化を防ぐための対応手順を定める必要があります。対応手順には、作業の中止や身体の冷却、医療機関の受診など、発見後に行う基本的な措置を盛り込みましょう。

対応手順が決まっていないと、現場での判断が遅れて症状が重くなるおそれがあります。企業は作業者の安全を優先し、異変の発見から必要な処置までの流れを事前に整理しておくことが大切です。

④ 対応手順を作業者へ周知する

企業は、作成した報告体制と対応手順を関係する作業者へ周知する必要があります。朝礼での説明や現場への掲示、文書の配布などを行い、作業者が報告先と基本的な対応を確認できる状態にしましょう。

報告体制の整備や対応手順の作成・周知を怠った場合は、労働安全衛生法違反として、6か月以下の拘禁刑または50万円以下の罰金が科される可能性があります。

建設現場で熱中症の危険が高まる作業

建設現場の熱中症リスクは、気温だけでは判断できません。作業場所や身体への負荷、安全装備の種類によっても危険性が変わるため、現場ごとの特徴を把握することが大切です。

① 屋外の炎天下で行う作業

炎天下の屋外作業では、周囲の気温に加えて直射日光による熱を受けるため、日陰での作業よりも熱中症の危険が高まります。

屋根や外壁での作業は日陰へ移動しにくく、長時間にわたって日差しを受けることがあります。鉄筋や型枠を組む作業も、同じ場所で直射日光を受け続けやすい作業です。

② 地面の照り返しを受ける作業

舗装作業や土間作業では、上からの直射日光に加えて、熱くなった地面からも熱を受けます。アスファルトやコンクリートは日差しを受けると高温になるため、地面に近い場所で働く作業者ほど身体への負担が大きくなります。

高温になった地面や鉄板から伝わる熱は、輻射熱と呼ばれます。輻射熱とは、高温の物体から離れた場所へ直接伝わる熱です。屋根材や敷鉄板の上で行う作業でも、足元から熱を受けるため注意が必要です。

③ 重い資材を運ぶ作業

重い資材を運ぶ作業では、筋肉を動かすことで体内にも熱が生じます。周囲から受ける熱に身体の中で生まれた熱が加わるため、体温が上がりやすくなります。

建設現場では、資材の荷揚げや運搬などが身体への負荷が大きい作業にあたります。掘削や解体も、作業姿勢や使用する道具によって身体への負担が大きくなる作業です。

④ 安全装備を着用する作業

建設現場では、ヘルメットや墜落制止用器具などの安全装備を着用します。粉じんが発生する作業では、防じんマスクも必要です。

安全装備は事故や健康障害を防ぐために欠かせませんが、身体の熱や汗を外へ逃がしにくくする場合があります。長袖の作業服や安全ベストを重ねて着用する作業では、衣服の中に熱がこもりやすくなります。

⑤ 風が通りにくい場所で行う作業

風が通りにくい場所では汗が蒸発しにくく、身体から熱を逃がせないため、熱中症の危険が高まります。

地下やピットなどの囲まれた場所は、外からの風が届きにくい傾向があります。養生シートで覆われた足場や、壁ができた後の建物内部も、熱気がこもりやすい作業場所です。

WBGTの基準値と建設現場での測定方法

義務化の対象作業は、WBGT28度以上または気温31度以上の環境で行われる作業です。ただし、作業を安全に続けられるか判断するWBGT基準値は、作業の負荷や暑さへの慣れによって異なります。

企業は、作業内容に合う基準値を確認したうえで、作業者が働く場所のWBGTを測定しましょう。

① 作業内容に合うWBGT基準値を確認する

厚生労働省のガイドラインでは、作業による身体への負荷と暑熱順化の状況ごとにWBGT基準値が示されています。暑熱順化とは、身体が暑さに慣れることです。

例えば、くぎ打ちやしっくい塗りなどの中程度の作業では、暑さに慣れた作業者は28度、慣れていない作業者は26度が基準です。重量物の運搬やショベル作業などの負荷が大きい作業では、それぞれ26度と23度まで基準が下がります。

防護服など熱を逃がしにくい衣類を着用する場合は、測定したWBGTに着衣補正値を加えて評価します。企業は一律に28度だけを基準とせず、作業内容や服装、暑さへの慣れも踏まえて判断することが大切です。

② 作業者が働く場所でWBGTを測定する

WBGTは、現場の入口や天気予報の数値だけで判断せず、作業者が実際に働く場所で測定します。建設現場では、日なたと日陰、屋根上と地下などで暑さの条件が異なるためです。

測定には、JIS Z 8504またはJIS B 7922に適合したWBGT指数計を使用します。黒球のない測定器では、直射日光や高温の資材から受ける熱を正確に測れない場合があります。

WBGTは始業時だけでなく、気温や日差し、作業場所が変わるタイミングでも確認しましょう。企業は測定値と基準値を比較し、その後の作業時間や休憩の判断につなげることが大切です。

参考：厚生労働省「職場における熱中症防止のためのガイドライン」

建設現場でできる熱中症対策5選

建設現場では、日射を遮る設備と、作業時間・休憩・体調確認などの運用を組み合わせる必要があります。ここでは、現場で実施しやすい熱中症対策を5つ紹介します。

① 作業場所の日差しを遮る

屋外の作業場所には、移動式テントや遮光ネットを設置して直射日光を遮りましょう。作業場所に日陰をつくることで、作業者が日射から受ける熱を減らせます。

設置場所は、重機や資材の動線を妨げない位置を選びます。仮設物は強風で飛ばされる危険があるため、固定方法と撤去する基準も決めておきましょう。

② 涼しい休憩場所を設ける

休憩場所は、作業場所から移動しやすい位置に設けましょう。冷房や気化式涼風機などを使い、休憩中に身体へたまった熱を逃がせる環境を整えます。

飲料や氷、冷たいタオルを用意し、体調不良者が横になれる場所も確保します。現場内に休憩所を設けられない場合は、近隣の屋内施設を借りる方法もあります。

屋内の休憩スペースでは、気化式涼風機を使う方法があります。鎌倉製作所のアクアクールミニは、100V電源で使用できます。ただし、屋内専用のため、雨の当たる場所や湿度の高い場所では使用できません。

関連記事：鎌倉製作所「アクアクールミニ」

風が届きにくい屋内や雨の当たらない休憩スペースでは、送風機で気流をつくる方法もあります。鎌倉製作所のBJ-4041は、100V電源で使用できるキャスター付きの送風機です。送風機は空気の温度を下げないため、冷房や日陰などと組み合わせましょう。

関連記事：鎌倉製作所「BJ-4041」

③ 作業時間を調整する

WBGTが高くなる時間帯は、屋根作業や重量物運搬など身体への負荷が大きい作業を避けましょう。比較的涼しい時間帯へ移すか、負担の小さい作業へ切り替えます。

WBGTが上がった場合は、連続作業時間を短くして休憩を増やします。休憩時間は、作業負荷や休憩場所までの移動時間を踏まえて決めましょう。

暑さに慣れていない新規入場者や長期休暇明けの作業者には、短い作業時間から始め、徐々に負荷を増やします。

④ 水分補給をルール化する

水分・塩分補給は作業者個人の判断に任せず、企業が補給時間を決めてルール化しましょう。のどが渇く前に作業を止め、水分を補給できる時間を工程へ組み込みます。

大量に汗をかく場合は、失った塩分も補います。高血圧や糖尿病などで塩分・糖分を制限されている人は、主治医や産業医の指示に従いましょう。

⑤ 作業者の体調を確認する

作業前と作業中の両方で、作業者の体調を確認しましょう。作業前は、睡眠・食事・前日の飲酒・発熱・下痢・服薬状況など、確認する項目を具体的に決めます。

作業中は責任者が現場を巡回し、顔色や動きの変化を確認します。作業者同士の声かけも組み合わせ、異変があれば作業を止めて涼しい場所へ移動させましょう。

参考：厚生労働省「職場における熱中症防止のためのガイドライン」

建設現場で使える熱中症対策グッズ

建設現場では、作業中に身体を冷やす対策グッズも活用できます。ただし、グッズだけで熱中症を防ぐことはできないため、企業による設備改善や作業管理と組み合わせて使用しましょう。

① ファン付きウェア

ファン付きウェアは、衣服の中へ風を送り、汗の蒸発を助けます。屋外を移動する作業でも使用しやすい冷却用品です。

ただし、周囲の空気が非常に高温の場合は、熱い空気を取り込むことになります。ファン付きウェアだけで熱中症を防げるわけではありません。

ヘルメットや墜落制止用器具など、安全装備と干渉しない製品を選びます。バッテリーの充電や点検方法も決めておきましょう。

② 冷却ベスト

冷却ベストは、保冷剤や冷水を使って身体を直接冷やします。ファン付きウェアの風だけでは冷却しにくい環境で、身体へたまる熱を抑える方法です。

鎌倉製作所のCOOLEXは、冷やした水をベスト内へ循環させます。チラーとベストを4mのホースでつなぐため、同じ場所で続ける作業の選択肢です。

現場内を広く移動する作業には向きません。作業者の移動範囲や足元の安全を確認してから使用してください。

関連記事：鎌倉製作所「COOLEX」

③ ネッククーラー

ネッククーラーは、首周りを冷やす用品です。作業中や休憩中に身体を冷やす補助として利用できます。

建設現場で使う場合は、ヘルメットのあご紐や安全装備へ引っかからない製品を選びます。視界や首の動きを妨げないことも確認しましょう。

冷却が弱くなった状態で使い続けないよう、保冷剤の交換や充電の方法も決めておくと安心です。

建設現場で熱中症が起きたときの対応

熱中症は、初期症状を放置すると短時間で重症化することがあります。症状の軽さを現場だけで決めつけず、作成した手順に沿って対応することが大切です。

① 作業を止めて責任者へ報告する

熱中症が疑われる場合は、直ちに作業を止めます。本人が軽い症状だと感じていても、作業を続けさせてはいけません。

決められた責任者へ連絡し、発生場所と症状を伝えます。本人が報告できない場合は、異変を発見した周囲の人が連絡します。

高所や機械の近くで作業していた場合は、二次災害を防ぐために周囲の安全も確保しましょう。

② 涼しい場所へ移動させる

体調不良者は、日陰や冷房の効いた休憩所へ移動させます。直射日光や高温の場所から離し、身体へ加わる熱を減らすためです。

呼びかけへの反応がおかしい場合や、自力で歩けない場合は、無理に歩かせません。救急要請を行い、安全な場所で冷却を始めます。

③ 衣服を緩めて身体を冷やす

涼しい場所へ移したら、衣服を緩めて身体の熱を逃がします。水をかけて風を当てる方法や、氷や冷たいタオルを使う方法があります。

首、脇の下、脚の付け根などを冷やします。救急車を呼んだ場合も、到着を待つだけでなく、可能な範囲で冷却を続けましょう。

④ 自力で水分を飲めるか確認する

意識がはっきりしていて、自分で安全に飲める場合は、水分と塩分を補給させます。本人が飲み込めることを確認してください。

呼びかけへの反応がおかしい場合や、吐いている場合は、無理に飲ませてはいけません。誤って気道へ入る危険があるためです。

⑤ 医療機関への搬送を判断する

呼びかけへの反応がおかしい場合は、ためらわず救急車を呼びます。自力で水分を飲めない場合や、嘔吐している場合も救急要請が必要です。

身体を冷やしても症状が改善しない場合は、医療機関へ搬送します。判断に迷うときは、放置せずに医療機関や救急相談窓口へ相談しましょう。

搬送先を探す時間を短くするため、現場の手順へ医療機関の連絡先と所在地を記載しておくことが大切です。

⑥ 回復するまで一人にしない

熱中症が疑われる人は、容態が急に変わる可能性があります。涼しい場所へ移した後も、一人にしてはいけません。

誰が付き添うかを決め、意識や呼吸、会話の様子を確認します。いったん症状が改善しても、時間がたってから悪化する場合があります。

帰宅させる場合も、体調が急変したときの連絡方法や受診の基準を本人と家族へ伝えましょう。

参考：厚生労働省「労働安全衛生規則の一部を改正する省令の施行等について」

まとめ｜建設現場の熱中症対策を仕組みとして定着させよう

2025年6月から、一定の高温環境で作業を行わせる事業者には、報告体制の整備、対応手順の作成、作業者への周知が義務付けられました。建設現場では、元請会社だけでなく、関係する各事業者が対応する必要があります。

義務化された体制は、重症化を防ぐための最低限の仕組みです。直射日光や照り返し、身体への負荷など、現場固有の危険も確認しなければなりません。

実際の作業場所でWBGTを測定し、数値に応じて工程や休憩を変更しましょう。日陰や涼しい休憩場所も設けます。個人向けの冷却用品は、企業による設備改善や作業管理と組み合わせて使用してください。

熱中症対策を一時的な呼びかけで終わらせず、現場全体で実行できる仕組みとして定着させることが大切です。